国本圭一の拳銃の世界 - 前編

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2011/02/12(土)
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拳銃(けんじゅう)は、片手で射撃するためにデザインされた銃の総称である。小型で携帯性・秘匿性に優れるため、軍用・公用、射撃競技用など、幅広い用途で用いられているため、多くの種類がある。

火縄銃が伝来した直後から日本でも製造されており、短筒、短銃などと呼ばれていた。洋式火器が輸入されるようになった幕末から短銃、ピストル (pistol)と呼ばれるようになり、英語のハンドガン (handgun) が日本で意訳された言葉である拳銃と並んで一般的な呼称となっているほか、暴力団関係者の間でははじき、チャカといった隠語で呼ばれている。

概要

両手で扱う他の火器と比較して、次のような特徴を持つ。

小型である
銃床を持たず銃身も短いため携帯性に優れている。各国の警察官も拳銃を携行している事が多い。逆に犯罪者が隠し持つにも有利である事から、大型銃に比べて所持規制が厳しいケースが多い(アメリカでも「携行」は全て許可制。簡単に可能なのは自宅に置く「所有」のみ)。

拳銃弾を用いる
小銃弾に比べて装薬量の少ない拳銃用の弾薬を用いる。そのため拳銃弾は小銃弾に比べかなり短いが、口径はむしろ大きい傾向がある。

片手でも射撃できる
拳銃弾は小型で低威力のため反動が少なく片手でも使用できる。逆に片手で使用できないものは拳銃と呼ばない。

拳銃の所持規制

日本

日本では銃砲刀剣類所持等取締法(銃刀法)により、拳銃所持は部品を含め厳しく規制されている。

日本で拳銃の携帯が許可されているのは、

* 警察庁・警視庁及び道府県警の警察官(皇宮護衛官を含む)
* 防衛省(自衛隊)の自衛官
* 海上保安庁の海上保安官
* 財務省の税関職員
* 法務省の入国警備官及び入国審査官や刑務官
* 厚生労働省の麻薬取締官
* 都道府県の麻薬取締員
* 旧日本国有鉄道の鉄道公安職員(運輸省所管)(俗称:鉄道公安官。現在の鉄道警察隊の前身)

など、公安的な職務を担う公務員が主である。なお漁業法に基づく漁業監督官には特別司法警察職員の身分はあるが、拳銃の携帯や使用は認められていない。なお、上記に挙げた職種の者がやむを得ず発砲に至った場合には拳銃を使用したことが適正だったかどうかを明かすことが多い。

特殊な例として在日米軍基地の日本人警備員にも許されている。これは基地内では米国の法律が適用されるためではなく、日米地位協定による法的根拠があるためである。

また、かつては日本の郵便配達夫も拳銃を携帯していた。これは郵便制度発足当初、配達途上の現金を狙って配達夫を襲う事件が発生したことから、1873年に欧州の制度にならってフランス製の回転式拳銃を購入し、配達夫の護身用に用いていたものであり、「郵便物保護銃」と呼ばれていた。 これは警察官がサーベルを持つようになる4年前の事であり、1948年まで用いられていた。

競技用拳銃の所持について

日本においても射撃競技用としての所持は可能であり、東京五輪の際には民間人の拳銃所持が認められた経緯があり、現在でもビームピストル、エアピストル競技で所定の成績をあげた者が対象となるが、公安委員会が日本全国で拳銃を所持できる競技者数を50人に制限している。

所定の成績であるエアピストル4段の選手が日本には少ないため、50人の上限に対して常に空きがあり、許可申請があれば認められる状態となっている。また、所持が許可されても自宅に保管することは許されず、通常は所轄の警察署の管理下に置かれ、練習や競技時には事情を申告した上で持ち出さなければならない。

古式銃の所持について

美術的価値を持つ拳銃に関しては、前述の所持枠に係わらず、所持も可能だが、必ず登録が必要である。「古式銃」として所持が認められるのは1868年(明治元年)以前に製造されたことが証明された銃のみであり、、更に現代式実包が使える銃はこの条件を満たしていても認められない。四国の某旧家で幕末に入手されたと見られる「S&W Model2 ARMY」はこの規定に抵触するため承認されなかったという(高知県の竜馬記念館にある機種も、運営者が県(=官公庁)ではなく財団であるため認められず、撤去されている)。21世紀に入ってからは、コルトM1851 36口径先篭め式拳銃の和式コピーが承認された、という例はある。これはこの形式の弾丸は現在では存在しないので実弾を発砲することは現実的に困難である、というのが承認の根拠であったとされる。

旧日本軍将校の遺族が「形見」として故人の銃器を所持していることがあるが、これらも民間人が個人で所持することは違法である。故人が戦前や戦中に入手したものを家人に内密にしたまま所有し続け、死後に遺族に発見される、というケースもある。ただし、各都道府県警察はこれらの遺品銃器について発見時の自主的提出を呼びかけており、これに応じた提出であれば不法所持として摘発される事はない。

一方、暴力団やその関連組織の拳銃不法所持は毎年摘発事例が記録されており、日本国内における拳銃不法所持の摘発件数の上位を占めているが、近年では一般人の間でも拳銃の不法所持が増加しており、拳銃を用いた事件が多発する原因となっている。

さらに詳しく → 拳銃



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(2008/11)
佐山 二郎

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